creal PB(年収1,000万円以上)でポイ活しよう - ポイント詳細

不動産だけではなく、資産運用をトータルサポート！金融・不動産のプロとして、お客様に寄り添った資産運用のご提案をさせていただきます。どんなご相談でもお気軽にどうぞ！

新規個別面談完了された方が対象となります。
※面談とは担当者と対面またはオンラインにて、サービスの説明とお客様のご情報を十分に交換していただく事を指します
※以下の【1】〜【14】全ての項目を満たすことが必要です
（お客様に不動産投資に関する決裁権がない場合、不動産投資に関する決裁権を有する方（配偶者等）が【1】〜【14】を満たすことが必要です）

【1】担当者との対面もしくはWEB面談での実施
【2】WEB面談の場合は、マイク・カメラONで参加の上、他の作業をせずに面談に応じていただける方
（移動しながら、家事をしながらなどは不可）
【3】WEB面談ご希望の場合は、PCまたはタブレット端末でご参加いただくこと
【4】初めてCREAL　PBのサービスをご利用される方
【5】過去に「クリアルパートナーズ（旧社名ブリッジ・シー・エステート）」のサービス（個別面談・セミナー・資料請求）を受けたことがない方(1世帯1回まで)
【6】面談申込後1週間以内に面談日程が確定し、30日以内にご面談を実施いただいた方(電話のみは対象外)
【7】昨年度の年収が1000万円以上の方
【8】本人確認と年収の証明をするため、顔写真付きの身分証明書、源泉徴収票や確定申告書等の書類提出が可能な方
【9】社会人歴3年以上で、現在試用期間中ではない方
【10】上場企業または上場企業グループの役員・正社員、公務員、弁護士、会計士、税理士、医者として現在お勤めの方
【11】広告主において、基礎情報（個人情報を含まない年収、勤務先、勤続年数等）から投資用不動産ローンの融資を受けることができる、と判断できること
（本項目の判断基準についての詳細はお答え致しかねますのでご了承ください）
【12】お申し込み後、事前の内容確認のお電話にご対応いただける方
（不動産購入が難しいと広告主担当が判断した場合は面談をお断りする場合があります。その場合は獲得対象外となりますのであらかじめご了承ください。）
【13】広告主の提案を全てお話しさせていただけた方
【14】面談中に広告主以外から成約となった場合、謄本などエビデンスの提出に応じていただける方
　　　(虚偽ではない事の確認のため提出をお願いしております)

上記 【1】〜【14】 の条件を全て満たしていなくても、ご成約後、特典を進呈する場合があります。

なお、この場合、付与決定までは「付与保留」の取り扱いとさせていただきますので、ご了承ください。
（例1） 現金で投資用不動産をご購入いただけた方
（例2）頭金として現金をお支払いいただくことにより、投資用不動産をご購入いただけた方
（例3）年収1000万円未満または勤続1年未満でも、当社提携の金融機関から融資を受け、投資用不動産をご購入いただけた方

＜＜ポイント発生までの流れ＞＞
広告サイトへアクセス→「無料個別相談」をクリック→お客様情報入力→入力内容確認→申し込み完了→個別面談完了！（担当者とのビデオ通話（ZOOM等）での実施）

下記に該当する場合、対象外となります。
※上記獲得条件を満たさない場合
※本人以外の面談の場合（いたずら、なりすまし、代理など）
※同業他社にお勤めの方
※面談への遅刻・途中退席などされる方
※面談前、面談中、面談後の質問事項にすべてお答えいただけなかった場合
※ご融資を受けられない疾病をお持ちの場合
※正常な申込みでないと判断された場合
※本キャンペーンページ以外からのお申込み　
※連絡を取ることができなくなった場合（広告主に申告がない連絡先変更、クリアルPB個人情報削除依頼があった場合、最後の連絡から1週間以上反応がなかった場合など)
※広告主へポイントに関する問い合わせを直接行った場合
※ポイントについて広告主に脅迫のような連絡をした場合
※悪質ななりすましやいたずらは、サイト運営者等に通報する場合があります
※不備・不正・虚偽・重複（同一IP、同一世帯）・いたずら・キャンセル・なりすまし・代理
※その他お申込内容に不備がある場合
※現在の不動産市況と乖離のある利回りを要求される場合(利回り3%前後が相場感のエリアで、利回り10%を要求されるなど)
※家族構成の変化（例：離婚、出産、家族の介護が必要になった）により、不動産投資の検討が困難になった場合
※お客様自身、または家族の重大な病気や怪我により、不動産投資の検討が困難になった場合
※広告主が提携している金融機関で4,000万円以上の投資用不動産ローンの融資を受けることができない方
※お客様の環境変化(お仕事上、ご家庭事情等)により不動産の検討を中断される場合
※ご家族やご関係者の反対により不動産投資のご検討が難しくなった場合
※ご自宅の購入を並行して検討されており、住宅ローン優先で不動産投資のご判断が難しい場合